「信用取引はやめとけ」と言われる5つの理由！リスクや現物取引との違いも解説

信用取引は、少ない元手で大きな金額を動かせる取引方法として知られています。

しかしその一方で、「信用取引はやめとけ」と言われることも少なくありません。

利益を大きく狙える反面、損失も膨らみやすく、追証や金利負担、返済期限など、現物取引にはない注意点が多いからです。

仕組みを十分に理解しないまま始めると、想像以上のリスクに戸惑うこともあります。

この記事では下記について詳しく解説しています。

これから信用取引を検討している方は、まずリスクを正しく知るところから始めましょう。

結論からお伝えすると、信用取引で安定して勝ち続けることは極めて困難です。なぜなら、その仕組み自体が「未来の値動き」というコントロール不能な不確実性に依存しているからです。

もし、タイミングや予測に左右されない着実な資産形成を目指したいのであれば、相場を「予測しない」という新しいアプローチを取り入れるのが効率的です。

その具体的な仕組みについては、こちらの無料動画講座で詳しく解説しています。

信用取引とは？

信用取引とは証券会社に保証金を預け、その保証金を担保にして資金や株式を借りながら売買を行う仕組みです。

現物取引は自分が持っている資金の範囲で株を買いますが、信用取引では手元資金だけでなく、証券会社の信用を使って取引します。

たとえば、買いから入る場合は、証券会社から資金を借りて株を購入し、後でその株を売却して返済します。

反対に、売りから入る場合は、証券会社から株を借りて先に売り、後で同じ株を買い戻して返却します。

このように、信用取引は「借りて取引し、あとで返す」流れで成り立っています。

また、信用取引には期限があり、一般的には建玉を決済して反対売買を行うことで取引を終了します。

つまり、最終的に現金や株式をそのまま受け取るのではなく、差額を精算する形が基本です。

信用取引を理解するうえでは、「保証金を担保に、資金や株を借りて売買し、あとで返済・返却する仕組み」と押さえるとわかりやすいです。

信用取引と現物取引の違い

	信用取引	現物取引
取引の仕組み	保証金を担保に、証券会社から資金や株式を借りて売買する	自分が持っている資金の範囲内で株を買って売買する
使う資金	手元資金に加えて、借りた資金や株式を利用する	自分の手元資金のみを使う
売買の始め方	買いからも売りからも始められる	基本的に買いから始める
株の保有	借りた資金や株式で取引するため、返済・返却が必要	買った株を自分の資産として保有できる
取引の終わり方	反対売買などで決済し、借りた資金や株式を返す	売却しない限り保有し続けられる
取引の複雑さ	仕組みがやや複雑	仕組みが比較的シンプ

信用取引と現物取引の違いは、主に「何を使って売買するか」と「取引の終わり方」にあります。

信用取引	預けた保証金を担保にして証券会社から資金や株式を借りて売買する方法
現物取引	自分が持っている資金の範囲内で株を買い、その株を実際に保有する取引

現物取引は、自分が持っている資金の範囲内で株を買い、その株を実際に保有する取引です。

たとえば10万円の資金があれば、基本的には10万円分までの株しか買えません。

買った株は自分の資産として保有し、売却するまで持ち続けられます。

一方、信用取引は、預けた保証金を担保にして証券会社から資金や株式を借りて売買する方法です。

自分のお金だけでなく、借りた資金や株を使って取引するため、仕組みが現物取引よりも複雑になります。

また、信用取引では買いからだけでなく売りから入ることもできます。

さらに、現物取引は株を保有し続けることが前提ですが、信用取引は借りたものを返す必要があるため、最終的には反対売買などで決済する必要があります。

つまり、現物取引は「自分の資金で買って保有する取引」、信用取引は「借りて売買し、あとで返済する取引」と考えると違いがわかりやすいです。

「信用取引はやめとけ」と言われる5つの理由

信用取引は、少ない資金でも大きな金額を動かせる仕組みですが、その分だけリスクも大きくなります。

現物取引より効率よく取引できる一方で、損失の広がり方やコストのかかり方、資金管理の難しさに悩む人が少なくありません。

特に、仕組みを十分に理解しないまま始めると、「思ったより怖い」「落ち着いて続けられない」と感じやすい取引です。

そのため、投資初心者を中心に「信用取引はやめとけ」と言われることがあります。ここでは、そのように言われる代表的な5つの理由を、仕組みに沿ってわかりやすく解説します。

レバレッジにより損失が拡大する

信用取引が危険だと言われる大きな理由のひとつは、レバレッジによって損失まで大きくなりやすいことです。

信用取引では、預けた保証金をもとに、手元資金より大きな金額の取引ができます。

たとえば、少ない元手でも大きな株数を売買できるため、思惑通りに動けば利益は出やすくなります。

しかし、相場が予想と反対に動いた場合は、その分だけ損失も大きく膨らみます。

現物取引なら資金の範囲内で損失が収まりやすいですが、信用取引では値動きの影響を強く受けるため、短期間で大きく資産を減らすこともあります。

利益だけでなく損失も拡大しやすい点が、「やめとけ」と言われる大きな理由です。

追証（追加保証金）が発生する

信用取引では、相場が不利な方向へ動くと、追証と呼ばれる追加保証金が必要になることがあります。

これは、預けている保証金の評価額が一定の基準を下回ったときに、証券会社から不足分の入金を求められる仕組みです。

たとえば、保有している建玉の損失が大きくなると、保証金だけでは取引を維持できなくなり、決められた期限までに追加で資金を入れなければなりません。

もし入金できない場合は、建玉が強制的に決済されることもあります。

自分の意思とは関係なく損失が確定する可能性があるため、資金に余裕がない人ほど負担を感じやすいです。

この追証の存在が、信用取引を難しく感じさせる大きな要因になっています。

金利や諸経費が利益を圧迫する

信用取引は、売買の損益だけを見ればよいわけではなく、金利や各種コストも考える必要があります。

信用取引では、買い建てなら資金を借りるための金利、売り建てなら株を借りるための貸株料などが発生します。

さらに、銘柄や取引条件によっては、品貸料などの追加コストがかかる場合もあります。

これらの諸経費は、保有期間が長くなるほど積み重なりやすく、小さな利益ではコスト負けすることもあります。

たとえ売買自体では利益が出ていても、最終的に手元に残る金額が思ったより少ないことも珍しくありません。

こうした見えにくいコストが利益を削るため、信用取引は難しいと言われやすいのです。

返済期限があるため長期保有ができない

信用取引には返済期限があるため、現物取引のように自由に長く持ち続けることはできません。

現物取引であれば、自分が保有している株を中長期で持ち続けることができますが、信用取引では借りた資金や株式をいつか返さなければなりません。

そのため、一定期間内に反対売買などを行って決済する必要があります。

もし「もう少し待てば戻りそう」と思っても、期限が来れば決済を考えなければならず、自分のタイミングだけでは運用しにくい面があります。

相場が不利に動いている場面でも、期限の都合で取引を終える必要が出てくることがあるため、柔軟に保有し続けたい人には向いていません。

これも、信用取引が敬遠される理由のひとつです。

精神的な負担が大きくなる

信用取引は、資金の動きが大きくなりやすいため、精神的な負担も重くなりがちです。

現物取引よりも値動きの影響を強く受けるため、少しの株価変動でも含み損益が大きく動きやすく、相場を気にする時間が増えてしまいます。

さらに、追証の不安や返済期限への意識、金利負担など、気にしなければならない要素も多くなります。

その結果、冷静に判断するつもりでも焦りや不安が強くなり、落ち着いて取引を続けにくくなることがあります。

特に、損失が膨らんだ場面では「すぐに取り返したい」という気持ちが出やすく、無理な判断につながることもあります。

こうした精神面の負担の大きさも、「信用取引はやめとけ」と言われる理由です。

信用取引をおすすめしない人の特徴3つ

信用取引は、仕組みを理解して使えば便利な面もありますが、誰にでも向いている取引方法ではありません。

相場をこまめに確認できない人、含み損に強いストレスを感じる人、相場を簡単に読めると考えている人は注意が必要です。

こうしたタイプの人が信用取引を始めると、冷静な判断ができなくなり、損失を広げやすくなることがあります。

ここでは、信用取引をおすすめしにくい人の特徴を3つに分けて解説します。

常にチャートに張り付く時間がない人

相場を何度も確認できる時間を取りにくい人です。

信用取引は値動きの影響を受けやすく、短時間でも損益が大きく変わることがあるため、放置しにくい取引だからです。

急な変動に対応できず、気づいたときには損失が大きくなっていることもあります。

ただし、大事なのは「チャートに張り付いて細かく見れば勝てる」という話ではないことです。

チャートを見続けても未来の値動きがわかるわけではなく、チャート分析そのものに意味はありません。

むしろ、ずっと画面を見ているほど、その場の値動きに感情が振り回され、余計な判断をしやすくなります。

つまり、信用取引は張り付けない人に向いていないだけでなく、張り付いたから有利になる取引でもないのです。

時間がない人ほど不利になりやすく、時間があっても根本的な不確実性は消えません。

含み損を抱える精神的ストレスに耐えられない人

信用取引は、含み損を抱えたときの精神的な負担が大きくなりやすいため、ストレスに弱い人には向いていません。

現物取引でも株価が下がれば不安になりますが、信用取引では建てている金額が大きくなりやすいため、損失額も目立ちやすくなります。

その結果、少しの値動きでも強い焦りや恐怖を感じ、冷静な判断が難しくなることがあります。

たとえば、「もう少し待てば戻るかもしれない」と思って損切りできなかったり、「早く取り返したい」と考えて無理な取引を重ねたりするケースは少なくありません。

信用取引では、金額の上下だけでなく、返済期限や追証の不安も加わるため、精神面への負担がさらに大きくなります。

含み損を見るだけで強いストレスを感じる人は、信用取引よりも値動きの負担が比較的小さい方法のほうが向いています。

相場の値動きを予測できると思っている人

相場の値動きを自分は読めると思い込んでいる人も挙げられます。

信用取引では大きな金額を動かせるため、少し自信がつくと「次も当てられるはず」と考えやすくなります。

しかし、実際の相場は思い通りに動くとは限らず、短期の値動きは予想どおりにならないことも多いです。

それにもかかわらず、自分の予測に強くこだわると、間違いを認めるのが遅れ、損失を広げやすくなります。

たとえば、「ここで反発するはず」「そのうち戻るはず」と考えて対応を後回しにすると、気づかないうちに損失が大きくなることがあります。

信用取引では、思い込みよりも資金管理やルールを守る姿勢が大切です。

相場を読めると過信してしまう人ほど、信用取引のリスクに振り回されやすいといえます。

信用取引が抱える「予測」特有の3つのリスク

信用取引は、少ない資金で大きな金額を動かせる仕組みですが、そのぶん「相場を当てにいく発想」と強く結びつきやすい取引です。

特に短期売買では、「ここで上がる」「ここで下がる」といった予測を前提に判断しがちになります。

しかし、相場の値動きは常に思い通りになるわけではなく、予測が外れたときのダメージは現物取引よりも大きくなりやすいです。

ここでは、信用取引が抱える「予測」特有のリスクを3つに分けてわかりやすく解説します。

予測と反対に株価が動くと大きな損失を出す可能性がある

信用取引で最も注意すべきなのは、予測と反対に株価が動いたときに損失が大きくなりやすいことです。

信用取引は、保証金をもとに手元資金より大きな金額で取引できるため、思惑通りに動けば利益も大きくなります。

しかし、その反面、予想が外れた場合は損失も一気に膨らみます。

たとえば、「ここから上がる」と考えて買ったのに下落した場合や、「ここから下がる」と見て空売りしたのに上昇した場合には、現物取引以上に資産への影響が大きくなります。

しかも、短期の値動きは思い込みどおりに進まないことが多く、一度の判断ミスで大きな損失につながることもあります。

信用取引は予測が外れたときの代償が重くなりやすい点を理解しておく必要があります。

空売りの際に逆日歩が発生する可能性がある

空売りを使って株価の下落局面でも利益を狙えますが、その際には逆日歩が発生する可能性があります。

逆日歩とは、空売りに必要な株が不足したときに発生する追加的なコストのことです。

つまり、「下がると予想して売った」だけでは済まず、予測が当たっていても思わぬ費用がかかることがあるのです。

たとえば、株価が少し下がって利益が出たとしても、逆日歩の負担が大きければ、最終的には利益が大きく減ったり、場合によっては損失になったりすることもあります。

特に人気のある貸借銘柄や需給が偏りやすい銘柄では、こうしたコストが発生しやすくなります。

空売りは下落を狙える便利な方法に見えますが、予測だけでは管理できないコストがある点に注意が必要です。

損切りの判断が遅れやすい

「まだ戻るかもしれない」という気持ちが強くなりやすく、損切りの判断が遅れやすい傾向があります。

特に、自分の予測に自信を持っているほど、「今回は一時的な動きだろう」「ここで切ったらもったいない」と考えやすくなります。

しかし、相場は自分の思惑に合わせて動くわけではないため、判断を先延ばしにするほど損失が膨らむことがあります。

信用取引は建てられる金額が大きいぶん、損切りの遅れが資金全体に与える影響も大きくなります。

さらに、損失を認めたくない心理が働くと、冷静にルールを守れなくなり、結果としてより不利な状況に追い込まれやすくなります。

信用取引では、予測そのものよりも、外れたときに素早く対応できるかどうかが重要です。

信用取引も結局は株価の値動きの「予測」に過ぎない

信用取引は、手元資金より大きな金額を動かせる取引方法ですが、利益を出すためには、最終的に株価が自分の考えた方向へ動く必要があります。

買いから入るなら株価の上昇、空売りから入るなら株価の下落を前提に取引するため、どちらの場合も将来の値動きを見込んで判断していることに変わりはありません。

たとえば、「これから上がりそうだから買う」「そろそろ下がりそうだから売る」という考え方は、すべて今後の株価の動きを前提にした行動です。

信用取引は仕組みとしては複雑に見えるものの、実際には株価の変動によって利益や損失が決まるため、本質的には値動きに賭ける取引だといえます。

さらに、信用取引は現物取引よりも大きな金額を扱いやすいため、株価が予想と反対に動いたときの影響も大きくなりやすいです。

そのため、少しの値動きでも損益が大きく変わり、判断の難しさが増します。

このように、信用取引は資金効率の高い取引方法ではありますが、利益の源泉はあくまで株価の変動です。

つまり、信用取引も結局は、将来の株価の値動きを見込んで行う取引だと理解するとわかりやすいです。

信用取引のリスクを回避する唯一の考え方

信用取引のリスクを根本から回避したいなら、将来の値動きで利益を狙う発想そのものから離れることが重要です。

信用取引の損失は、上か下かという不確実な未来に資金をさらすことで生まれるからです。

どれだけ経験を積んでも、これから先の動きを確実に知ることはできません。

だからこそ必要なのは、自分の判断力に頼ることではなく、期待値プラスの機械的ルールを作り、それを長期間繰り返せる形に変えることです。

本当に大切なのは、一度の利益を大きくすることではなく、退場せずに市場に残り続けることです。

そのためには、値動きの方向に賭ける方法ではなく、オプション戦略で相場の値動きを相殺し、時間経過を利益に変えるような、予測しない仕組みを持つことが欠かせません。

信用取引のリスクを避ける唯一の考え方は、未来に頼らず、確率的優位性のある仕組みを淡々と回し続けることです。

「信用取引はやめとけ」に関するQ＆A

信用取引について調べていると、細かい疑問を持つ方も多いはずです。

ここでは、「信用取引はやめとけ」に関して特によくある質問を取り上げ、仕組みや注意点がわかるように、整理して解説します。

まとめ：信用取引のリスクを理解して「予測」を卒業しよう

信用取引は、少ない資金で大きな金額を動かせるため、効率のよい手法に見えるかもしれません。

ですが実際には、わずかな値動きでも損失が膨らみやすく、追証や金利負担、返済期限、精神的な消耗など、多くのリスクを抱えています。

特に問題なのは、信用取引が結局のところ、将来の値動きに資金をさらす構造から逃れられないことです。

上がるか下がるかという不確実な未来に頼る以上、安定して勝ち続けることは簡単ではありません。

だからこそ大切なのは、値動きの行き先に期待する発想から離れることです。

未来は誰にもわからない以上、一回ごとの勝ち負けを追いかけるよりも、期待値プラスの機械的ルールを用意し、それを長期間繰り返せる仕組みに切り替えるほうが合理的です。

重要なのは、うまく当てることではなく、退場せずに市場に残り続けることにあります。

その視点に立てば、目指すべきなのは信用取引で値動きを追いかけることではありません。

オプション戦略のように、相場の値動きを相殺しながら時間経過を利益に変える仕組みを持ち、確率的優位性のあるルールを淡々と回していくことです。

信用取引のリスクを正しく理解したうえで、「予測」に頼る売買を卒業し、トータルでプラスを目指せる方法へ移行することが、長く生き残るための重要な一歩になります。

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